Honda（ホンダ）は21日、都内で発表会を開催。小型EV（電気自動車）『Super-ONE（スーパーワン）』を、きょう22日に発売することを発表した。

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　『Super-ONE』は、グランドコンセプトを「e: Dash BOOSTER（イー ダッシュ ブースター）」とし、『N-ONE e:』をベースに全幅を拡大した専用シャシーや、車内での体験を豊かなものにする多彩な仕掛けにより、日常の移動を刺激的で気持ちの高ぶる体験へと進化させることを目指した小型EV。きょう22日に発売を開始し、全国メーカー希望小売価格は339万200円(税込)としている。

　発表会の中で大きな注目となったのは、全国メーカー希望小売価の339万200円の妥当性。記者との質疑応答でも、そこへの質問が相次いだ。『Super-One』開発責任者である堀田英智氏は、「今回、『ファンがいるEV』を1つのキーワードに『N-ONE e:』をベースとして商品構築してまいりました。今までにはなかったような、例えば1つの特徴である“ブーストモード”であったり、車が単なる移動というふうに思ってほしくないと常に考えて、開発・設計してきました。移動する時間をお客さまにやっぱり楽しんでいただきたい。その要素を突き詰めていくと、走行の“ブーストモード”、サウンドシステムである8スピーカーのBOSEが、非常に重要なアイテムかなと、採用させていただきました」とその商品価値をアピール。フリーアナウンサーでモータージャーナリストとしても活躍する司会の安東弘樹も「価格はね、装備を考えたら“異常”（だと思います）。個人的な感想です」と話した。

　また、EVということで補助金を活用した実質価格についての質問も。本田技研工業 執行職 統合地域本部 日本統括部統括部長・川坂英生氏は、「価格の補助金に関わるところということで、国の補助金が130万円。それから、地方自治体（の補助金は）それぞれ違うんですが、例えば東京ですと60万円」と、地方自治体からの補助金にも言及し、東京都の場合、実質約149万円であると説明した。

　川坂氏は続けて「この価格に対してもともとの売価設定が補助金を想定していたかというところでいきますと、まずは我々の考え方としましては、EVが普及していく上での価格帯というものを想定しまして、例えば『N-ONE e:』というものを去年リリースさせていただいてます。そこからの売価差、装備差を含めた価値観差という形で、値付けをプラスアルファでこの車の売価を設定していく。その時点においては（国からの）130万円という補助金というものではなくて、まずあるべき売価を設定した上で価格を決めているということになります。結果的に（国からの）130万円の補助金をいただいて、よりお求めやすい帯となっているというところでございます」と伝えた。

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