
AIが注目を集め出した当初、AIは人間を単純作業から解放するが、クリエイティブな分野は代替できないという言説があった。ところが日々進化する生成AIは、いまや文学や音楽、イラスト、マンガ、映画とあらゆるクリエイティブの制作現場で利用されはじめ、かなりの水準の作品を生み出しつつある。それに伴って大きな影響を受け始めているのが、各種の公募による賞やコンテストだ。これまでは人間の創造力を競い合ってきたが、生成AIが介在し生まれた作品があふれ出したとき、賞やコンテストはどうなるのか?最終回の4回目は「日本レコード大賞」や「MUSIC AWARDS JAPAN(MAJ)」など音楽の賞やコンテストの生成AI対応についてお伝えする。
フランス大手音楽配信サービスでは新曲の50%が生成AI楽曲に
生成AIは音楽の世界も変えつつある。AI音楽生成サービスを利用すれば、簡単な指示を出すだけで、誰でもすぐに楽曲を作ることが可能だ。もちろん著作権の問題は発生するが、有料プランに入れば著作権をクリアした商用利用権のある曲を制作し、ダウンロードができる。
サービス大手の「Suno」を使うと、2026年11月現在月額8米ドルの有料プランを契約することで、商用利用権があり配信サービスなどで販売できる曲を制作し、月に20曲までダウンロードできる。さらに月額24米ドルのプランなら、ダウンロードできる曲は60曲にまで増える。
その影響の大きさが可視化されているのが、フランスの大手音楽配信サービス「Deezer」が発表しているデータだ。「Deezer」では2025年1月時点で、完全なAI生成楽曲が1日あたり約1万曲アップロードされ、新規にアップロードされる曲の約10%を占めると公表した(注)。
この数と割合は発表のたびに急増し、2026年6月時点では完全なAI生成楽曲は1日あたり約9万曲、新規アップロードに占める割合は50%を超えた。
また「Apple Music」も、毎月プラットフォームに配信される音楽の3分の1以上が、完全なAI生成楽曲であることを2026年に入って関係者が明かしている。ただ、完全なAI生成楽曲は、「Deezer」では1~3%、「Apple Music」では0.5%未満しか再生されていないという。それでも、アメリカではビルボードの各種チャートやラジオ放送などのチャートで1位になる曲も出てきている。
米グラミー賞は「人間の創作者のみが受賞資格」
こうした状況の中、海外ではAI生成楽曲に対するルール作りが進んでいる。国際レコード産業連盟や全米レコード協会加盟の主要レーベル、それに音楽などのデータ分析プラットフォームを提供している「Luminate」は、今年7月から8月にかけてルールを作成した。
「Luminate」が8月25日に発表したグローバルAI識別フレームワークでは、AIの使用方法によってラベルが付与されることになった。録音物の全体または創造的要素の主な部分が生成AIによって自律的に作成されたコンテンツには「AI Generated」のラベルが付与される。実体を持たない架空のAIアーティストには「AI」、実在性が確認されたアーティストには「Human」ラベルが付く。
また、作詞作曲やリードボーカル歌唱、主要楽器の実演奏など創造的行為を人間が担い、ミキシングやマスタリングなどにAIツールを使用した場合は、“AI支援制作”と定義され、アーティストがAIに分類されることはない。ラベリングをすることで、ビルボードでは完全にAIで生成された曲であってもチャートへのランクインが認められている。
その一方で賞については、完全なAI生成楽曲は除外される方向にある。アメリカの音楽界で最高の栄誉とされるグラミー賞では、主催するレコーディング・アカデミーが2023年6月に「人間の創作者のみが受賞資格を有する」と規則に明記。完全なAI生成楽曲を受賞の対象外とするルールを設けた。このルールは2024年の第66回グラミー賞から適用されている。
日本レコード大賞は「実態を見定めているのが現状」
では、日本における音楽の賞は、AI生成楽曲についてどのように対応しているのだろうか。
まず、公益社団法人日本作曲家協会が主催し、TBSテレビとTBSラジオが年末に授賞式を放送している日本レコード大賞の事務局に聞いた。
日本レコード大賞は1959年に始まり、今年で68回目になる。各種賞の対象となる楽曲に適用される「AI利用に関する審査ルール」があるかどうかを質問すると、「審査の上で、AI利用に関するルールは今のところありません」との回答だった。
続いて、AI生成楽曲の制作について現状の認識と、今後ルールを設ける可能性、あるいは必然性について尋ねた。回答は次のようなものだった。
「作曲家によって構成される『日本作曲家協会』が主催、運営しているイベントですので、音楽制作における『作曲家』の関わり方には、大いに関心があります。特に、AIが果たす役割が飛躍的に増大している昨今、どこまでを許容し、どこからを規制するか基準(ガイドライン)を設けるために実態を見定めているというのが現状です。その結果、ガイドラインを設ける必要があると判断された場合には、可能性があると考えています」
MUSIC AWARDS JAPANはMV部門でAI使用作品を対象外に
次に、国内最大規模の国際音楽賞として一般社団法人カルチャーアンドエンタテインメント産業振興会(CEIPA)が主催し、2025年から始まったMUSIC AWARDS JAPAN(MAJ)の生成AI対応について、MUSIC AWARDS JAPAN実行委員会に聞いた。
CEIPAは日本レコード協会、日本音楽事業者協会、日本音楽制作者連盟、日本音楽出版社協会、コンサートプロモーターズ協会、日本音楽著作権協会の6団体で構成。受賞者は音楽業界全体から5000人以上の投票者による厳正な投票プロセスによって決定されている。
各賞の審査対象となる楽曲に適用される「AI使用楽曲に関するルール」の有無を実行委員会に確認すると、包括した方針は確定していないものの、部門ごとに関連する条件を設けているものがあると回答があった。
「AIの使用内容に応じた、楽曲部門のエントリーや受賞資格の扱いについては、現時点で包括的な方針を確定していません。集計・分類に含まれることと、エントリーや受賞資格の判断は、分けて整理する必要があると考えています。
一方、部門ごとに関連する条件を設けているものはあります。『最優秀ミュージックビデオ作品賞』の現行規定では、AI使用作品を対象外としています。この部門は、映像を生み出す監督の創造性や仕事を、より明確に評価することを重視して設計しました。創設時には、その趣旨のもとで対象範囲を定めました。AIを用いた映像制作を含める場合、どこまでを評価対象とするかについて、さらに整理が必要だと考えています。今後、そうした制作手法が広がるなかで、部門の趣旨を踏まえて対象範囲を再検討していきたいと思います」
グラミー賞のような「AI使用楽曲に関するルール」の検討状況についても聞くと、「今後の賞のあり方を考えるうえで、重要な検討課題」として次のように答えた。
「MAJの主な選考は、まず定量データをもとにエントリー対象を抽出し、そのうえで約5000人の音楽人が投票によって作品を評価する仕組みです。技術や制作方法が変わっても、音楽に携わる人々が、自らの感性や経験に基づいて芸術性や作品の創造性の価値を見出すという根幹は、大切にしていきたいと考えています。
将来、AIが制作の大部分を担った作品が選考対象となり、投票する音楽人がその制作方法を理解した上で高く評価するのであれば、その判断には真摯に向き合いたいと思います。同時に、その作品に人々がどう関わり、誰のどのような貢献を称えるのかを整理することは、運営側の重要な課題です」
また、AIの使用状況を伝えるマークの創設などは「一つの構想」としながらも、「導入や実施時期は決まっていません。権利関係の確認や情報の伝え方も含め、正確さと公平性を踏まえて慎重に考えていく必要があります」と述べている。
AI技術が音楽制作ツールに組み込まれている
この連載『「生成AI」の進化で賞やコンテストはどうなる?』では、川柳と俳句、小説、アート・イラストの公募展の各事務局に、応募作品の生成AI使用についてどのような対応をしているのかを質問してきた。
今回も、音楽の公募賞やコンテストの事務局に取材を申し込んだ。その多くは生成AIの使用可否について記載がなかった。しかし、答える意思を見せた事務局が複数あったものの、結局回答が得られたのは1つのコンテストだけだった。
回答があったのは、音楽制作ソフトウェアなどを販売するクリプトン・フューチャー・メディアが主催する楽曲コンテスト「SONICWIRE CONTEST(ソニコン)」。応募要項によると、2026年から新たなルールとして、100%AIによって生成された曲の応募を禁止している。
では、一部使用に関しては認めているのかどうかと聞くと、SONICWIREチームマネージャーの小泉聖道氏が回答した。禁止しているのは「100%生成AIによって作成された楽曲をそのまま提出すること」と、「生成AIが作成した楽曲全体をもとにして、そこに加筆・修正・歌の乗せ直しなどを施した楽曲を提出すること」の2軸だという。
一方で、制作工程の一部でAI技術を活用すること自体は禁止していないとして、その一部使用には「AIを搭載したミキシング/マスタリング用プラグインや、音声分離ツールなどの利用」を含むと説明した。
その理由として、ソニコン自体がデジタル機器を使用して音楽制作をするDTM(Desk Top Music)の楽曲コンテストで「作品に込められた創意工夫を評価する場」であることと、「AI技術がすでに多くの音楽制作ツールに組み込まれている」ことを挙げた。
「AIを一律に禁止することは現実的ではなく、DTMという制作手法の進化を否定することにもなります。私たちSONICWIRE自身もAIを搭載した製品を取り扱っています。そのため『AIをどのくらい使ったか』ではなく、『楽曲の根幹を誰が作ったか』にこだわりました」
別の質問では、応募作品が100%生成AIによるものかどうかを判定する手段についても聞いた。小泉氏は、現時点で技術的にパーフェクトに判定する手段は「存在しない」として、特定の判定ツールには頼らず、制作プロセスを段階的に確認する仕組みにしていると明かした。
「(確認する方法は)応募時は使用機材やソフトウェアについてお伺いしたり、選考が進んでいくとDAW(音楽制作ソフトウェア)で楽曲を再生している様子の確認を行ったり、です。DTMで制作された楽曲であれば、制作の痕跡がプロジェクトデータに必ず残ります。これを確認することが、現状で最も確実かつ応募者にとっても公平な方法だと考えています」
「AIは音楽をつくる人の可能性を広げる創作ツールの一つ」
取材を進めると、日本における音楽の賞やコンテストでは、急激に進化する生成AIへの対応はまだこれからといった印象を受ける。ただ、音楽における生成AIの活用が進んでいることは事実で、その対応は避けては通れない。
現在の日本の音楽シーンにおいてAIはどんな存在になっているのかを、MAJの実行委員会に聞くと、次のような回答が返ってきた。
「MAJは楽曲制作におけるAIの使用に関しての可否を定める立場にはありません。日本、さらには世界の音楽業界や音楽シーンにおいて、AIを使用した楽曲に対しての対応や定義が出来上がっていくなかで、それをふさわしく捉えて受け入れていくものだと思います。その前提に立ちつつ、AIは、音楽をつくる人の可能性を広げる創作のツールの一つだと捉え、その力を借りて生まれた作品が人の心を動かすのであれば、その価値に向き合う姿勢を持ちたいと考えています。
ただし、『AIを使用した音楽』といっても、制作の一部を補助する使い方から、歌詞やメロディー、歌声を生成する使い方まで、内容はさまざまです。それらを一括りにせず、人と技術がどのように関わって作品が生まれたのかを丁寧に捉える必要があります。
そして、技術が進歩する今だからこそ、その人ならではの経験や感性から生まれる言葉、音楽、歌唱や演奏の価値は、ますます大切になると考えています。人の心に届く音楽の素晴らしさや、その場でしか生まれないライブの感動にも、改めて光を当てていきたいと思います。
新しい技術による表現の可能性を受け止めながら、一人ひとりの独自の表現を大切にする。その両方に向き合うことが、音楽賞の役割だと考えています」
音楽に限らず、様々なクリエイターにとって、生成AIは仕事を奪う「破壊者」と捉えられる向きもある。もちろん、AIが生成した権利を侵害するコンテンツに対しては早急な対応が必要だ。その上で、クリエイターがAIの技術を使いこなすことで新たな表現を生むことが、今後は当たり前になるのかもしれない。
(注)「DEEZER NEWSROOM」
『AI Music Detection: Deezer Launches New Tool』(2025年1月24日)
https://newsroom-deezer.com/2025/01/deezer-deploys-cutting-edge-ai-detection-tool-for-music-streaming/
『AI Music Tops 50% of Daily Uploads on Deezer』(2026年7月21日)
https://newsroom-deezer.com/2026/07/ai-music-exceeds-50-percent-daily-uploads-deezer/
「調査情報デジタル」編集部(田中圭太郎)
【調査情報デジタル】
1958年創刊のTBSの情報誌「調査情報」を引き継いだデジタル版のWebマガジン(TBSメディア総研発行)。テレビ、メディア等に関する多彩な論考と情報を掲載。原則、毎週土曜日午前中に2本程度の記事を公開・配信している。
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